ページID:108692更新日:2023年5月17日

ここから本文です。

チャレンジ博物館第3回「紙すきでうちわづくりにチャレンジ」

県立考古博物館では月に1回程度、小・中学生の親子を対象としたものづくり教室「チャレンジ博物館」を開催しております。

今年度第3回のものづくり教室は、紙すきでうちわづくりにチャレンジします。

画像:紙すきうちわの制作例
紙すきうちわの制作例(成形前)
画像を拡大(JPG:743KB)

和紙(わし)は日本古来の紙で、麻(あさ)や楮(こうぞ)、三椏(みつまた)などの植物を原料に漉(す)かれた紙を指します。欧米から伝わった木材パルプを原料とする洋紙(西洋紙)に比べると耐久性や保存性に優れ、独特の風合いを持つのが特徴です。

山梨県の和紙の歴史は古く、正倉院書物には756年(天平勝宝8年)に「甲斐国より朝廷へ紙の原料となる麻が納められた」とあります。また、773年(宝亀4年)に紙の産地として甲斐の名前があります。戦国時代には武田氏の、江戸時代には徳川氏の御用紙として発展しました。洋紙の普及から明治時代以降は和紙の製造は縮小していきますが、現在でも市川三郷町(市川和紙)や身延町(西嶋和紙)では伝統的な和紙づくりが行われています。

画像:大師東丹保遺跡出土品
大師東丹保遺跡遺跡(南アルプス市)出土品
左上:下駄左下:ハサミ:扇子

山梨県内では紙すきに関連する考古資料は非常に少ないですが、大師東丹保遺跡(だいしひがしたんぼいせき─南アルプス市)の鎌倉時代の建物跡からは、ハサミや刀子(とうす─小型の刃物)、下駄や曲物(まげもの─薄く削った木材を円形に曲げて作られた容器)などの生活用具とともに扇子が出土しています。扇子の扇面には山梨で漉かれた和紙が使われていたのかもしれません。

紙すき(うちわづくり)の様子

画像:紙漉きの材料

画像:ミキサーで原料を分解

画像:分解した原料

画像:草花を配したうちわの骨

画像:原料の充填(紙漉き)

画像:簀から外したうちわ

今回のものづくり教室では、紙すき(和紙)の歴史について学習するとともに、楮と三椏を原料とした紙すきを通してオリジナルのうちわづくりを体験していただきます。

皆さまの参加お申込みをお待ちしております。

参加者(来館者)の皆様へ

新型コロナウイルスの感染防止のため、入館時の検温や体調確認等、感染防止対策へのご協力をお願いしております。ご来館前に必ず次のページをご確認いただくとともに、感染予防にご理解・ご協力くださいますうお願いいたします。

ものづくり教室のご案内

開催日時

令和5年6月18日(日曜日)

午前の部:9時30分~12時
午後の部:1時30分~4時

会場

風土記の丘研修センター(甲府市下向山町1271)

会場は考古博物館ではありません。会場への経路は地図(GoogleMap)を参考にご来場ください。なお、考古博物館と風土記の丘研修センターを結ぶ曽根丘陵公園内の道路は管理道につき、一般の車両は通行できません。(徒歩での通行は可能です)

対象・定員

午前の部・午後の部ともに、小・中学生の子ども8名とその保護者(子どもの合計が16名)

小学5年生以下の方は保護者の同伴が必要です。小学6年生以上の方は本人のみでもご参加いただけます。

持ち物・服装

汚れをぬぐうタオル、作品にすき込みたい草花、ドライヤーやアイロンなど紙を乾燥させるための道具

活動しやすく汚れてもよい服装でご参加ください。また、新型コロナウイルスの感染防止のため、マスクの着用をお願いする場合がございます。

参加費

無料

お申込み方法

参加には事前にお申込みが必要です。

風土記の丘研修センターへお電話またはご来館の上、お申込みください。

令和5年5月18日(木曜日)~6月1日(木曜日)の間、お申込みを承ります。

お申込みの際に参加ご希望の時間帯(午前の部または午後の部)をお伝えください。

お申込みが定員を超えた場合、抽選にて参加者を決定させていただきます。なお、抽選結果の通知は6月7日(水曜日)までに当選者へのご連絡をもって代えさせていただきます。あらかじめご了承ください。(お申込みが定員に満たなかった場合、先着順にて追加募集いたします)

お申込み・お問い合わせ

風土記の丘研修センター(考古博物館付属施設)

電話:055-266-5286
FAX:055-266-5287

開館時間:午前8時30分~午後5時
休館日:月曜日

このページに関するお問い合わせ先

山梨県観光文化・スポーツ部考古博物館 
住所:〒400-1508 甲府市下曽根町923
電話番号:055(266)3881   ファクス番号:055(266)3882

ものづくり教室の詳細は、付属施設・風土記の丘研修センター(電話:055-266-5286)までお問い合わせください。

このページを見た人はこんなページも見ています

県の取り組み

pagetop