ページID:37411更新日:2024年1月31日
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最新データから過去の時系列データまで、様々なデータを掲載していますので、ぜひご覧ください。
山梨県の各分野にわたる基本的な統計資料を体系的に収録しています。(毎年度末更新)※PDF形式
土地・気象 人口・世帯 労働・賃金 事業所 農林水産業 鉱工業・建設業 エネルギー 運輸・通信 商業 通貨・金融・保険 財政 物価 家計 県民所得 社会保障 保健・衛生 教育・文化・宗教 議会・選挙・公務員 司法・警察 災害・事故 観光
山梨県の主要な統計データをまとめた「手軽な統計書」です。(令和3年度で刊行終了)※PDF形式
自然 地勢 面積・気象 人口 農業 林業 水産業 建設業 工業 商業 観光 事業所 金融 労働力・賃金 県民所得 財政 交通・運輸・通信 電気・ガス・水道 家計・物価 社会福祉 教育・文化 保健・衛生 治安 裁判 事故・災害 選挙
山梨県の現況と動きを一目で楽しく理解できるようにグラフで表現しています。また、各分野における本県の全国順位がわかるように都道府県別の指標を掲載しています。(毎年度末更新)※PDF形式
自然・気象 人口 経済 事業所 工業 商業 農業 労働 物価 家計 福祉・医療 社会生活 教育 交通・通信・エネルギー 観光・国際交流 居住環境 災害・事故
5年に1度、10月1日現在の人口・世帯を調査した結果です。山梨県の市町村別人口・世帯数 人口の推移 年齢別人口 配偶関係 外国人数 職業 一般世帯の世帯構成 居住・就業の状態などが分かります。(5年毎公表)国勢調査に関する総務省統計局のページはこちら
山梨県の推計人口を毎月公表しています。推計人口は、直近の国勢調査人口を基準に、各月の出生・死亡・転入・転出者数を加減して算出しています。(毎月中旬公表) 山梨県常住人口調査結果報告(年報)はこちら
山梨県の産業別・経営組織別・従業者規模別の事業所数・従業者数などが分かります。経済センサスに関する総務省統計局のページはこちら
事業所・企業統計調査は平成18年調査を最後とし、平成21年から経済センサスに統合されました。事業所・企業統計調査に関する総務省統計局のページはこちら
県の経済活動の成果を生産、分配、支出の三面の経済循環から把握し、県の経済の規模、産業構造、県民所得水準などを明らかにします。経済成長率、県内総生産、1人当たり県民所得などが分かります。(毎年公表)
市町村内や市町村民の様々な経済活動によって生み出された所得(付加価値)を生産と分配の両面から計量的に把握し、市町村の経済規模、産業構造、所得水準等を明らかにする経済指標です。(5年毎公表)
一定期間(通常1年間)において、財・サービスがどのように生産され、販売されたかを、行列(マトリックス)の形で一覧表にとりまとめたものです。(5年毎公表)
先行、一致、遅行の各系列の採用系列の動きを合成して指数化したもので、景気変動の大きさやテンポ(量感)を示すものです。(毎月公表)
総住宅数 総世帯数 住宅の種類・構造・規模・設備 建築時期 世帯の居住状況 土地の所有状況 などが分かります。(5年毎公表)
山梨県民が自身の生活時間の中でインターネットの利用、学習、趣味・娯楽、ボランティア活動などの諸活動をどのくらい行っているのかが分かります。(5年毎公表)
時間の経過による物価の変動を見るための指数です。世帯が購入する多種多様な商品の価格変化を総合的、又は分野的に知ることができます。(毎月公表)
その年における地域間の物価水準の差、店舗の形態別による価格の差が分かります。(毎年公表)
家計収支の面から、暮らしの実態が分かります。(毎年公表)
家計における消費・所得・資産及び負債等の状況がわかります。(5年毎公表)
山梨県の労働者の現金給与総額・労働時間・雇用指数の推移について調べることができます。(毎月・毎年公表)
15歳以上人口の就業状態(有業率 産業・従業上の地位 所得 就業時間 就業異動 就業希望など)が分かります。(5年毎公表)
鉱工業の多様な生産活動を表す総合的な指標で、各種経済統計の中では最も早く経済実態を捉えることができるものの1つであり、景気判断を行う際の重要な指標となります。基準年の数値を100とした指数で、毎月の生産・出荷・在庫の水準を表しています。(毎月・四半期・毎年公表)
県内の製造業について、業種別の事業所数 従業員数 製造品出荷額 付加価値額 などが分かります。(毎年公表)
農林業経営体数 総農家数 販売農家数 農業労働力 経営耕地の状況 耕作放棄地面積 農林産物の生産販売の状況 などが分かります。(5年毎公表)
県内の卸売業・小売業について、業種別の事業所数、従業者数、年間商品販売額、商品手持額や、百貨店・総合スーパー数などが分かります。商業統計調査は平成26年調査を最後とし、令和元年から経済構造実態調査に統合されました。経済構造実態調査に関する総務省統計局のページはこちら
サービス業基本調査は平成16年調査を最後とし、平成21年から経済センサスに統合されました。サービス業基本調査に関する総務省統計局のページはこちら
幼稚園、幼保連携型認定子ども園、小・中学校、高等学校、特別支援学校、専修学校、各種学校の数や、学校に通う子どもやクラス・教職員の数が分かります。(毎年公表)
幼児・児童・生徒の年齢別身長・体重や健康状態について調べることができます。(毎年公表)
学校基本調査、学校保健統計調査をまとめた山梨県教育統計調査結果報告もご利用ください。